国債増発で本当に国債売られる？本質的なこと分かっている金融業関係者のご紹介

Posted on by シン

今回は「政府支出で国債増発していったら、いずれは投資家から国債売られまくるぞ」というよくある脅し文句についての安心する情報をお届けします。

（金融）投資というものは、本来は物事の本質を追求していくものです。真実はともかく人々の感情の流れに沿って利益を上げるのは投機あるいはトレードと呼びます。

現状では、一時的なパニックで国債は売られることがあったとしても、本当の投資家が追随する可能性は極めて低いです。（何故なら、日本銀行が投機的に売られる国債を引き受けてしまえばパニックは終了なので　：現段階では　と注釈が付きます。気になる方はチラシ補足説明もご覧ください）

大丈夫とは聞いてもやっぱり心配ダー＞.＜
・・・そういう方のために、今回、現・財研出版（前・財源研究室）と同様の見解である金融業関係者（投資家含む）をご紹介します！

  • (敬称略)

 

１．ジョン・メイナード・ケインズ

ケインズ経済学を立ち上げた経済学者でもあり、第二次世界大戦後の世界は彼の経済理論をもとに形成されたと言っていい歴史的な重要人物です。

実は、ケインズは投資家でもありました。彼の手法や考え方は現代の世界最高峰の投資家であるウォーレン・バフェット氏の手本になっています

 

２．レイ・ダリオ

ヘッジファンドの帝王とも呼ばれるブリッジウォーター・アソシエイツの創業者です。

ブリッジウォーター・アソシエイツ運用総額は世界最大です。2008年のリーマンショックの際もプラスの運用成績で乗り切ったり、ほぼ毎年 市場平均よりプラスの成績を出したり、運用であり得ない位の安定性を発揮し多くの資金が預けられています。

実は、レイ・ダリオ氏も経済の本質が分かっており、情報発信を行っています。

何故、高名な投機家でもあるレイ・ダリオ氏が本質に行き着いたのか、そして、ブリッジウォーターは世界最大であり続けられるのか、ずっと分からなかったのですが、最近たまたま読んだ本―なぜ弱さを見せあえる組織が強いのか――すべての人が自己変革に取り組む「発達指向型組織」をつくる ーでようやく分かりました。

常に自己研鑽を怠らず、自身への批判も奨励するから、なんですよね。凄い方です！尊敬します。

 

・海外の例では他に、米・投資会社GMOのジェームズ・モンティエ：【バロンズ】米株の見通しと現代貨幣理論、プロが語る　が挙げられます。

 

3.　山崎 元

楽天証券 経済研究所客員研究員、獨協大学 経済学部特任教授等の肩書を持つ山崎氏を日本勢の代表として紹介します。

山崎氏の  難しいことはわかりませんが、お金の増やし方を教えてください!  はお金に悩んだことのあるひとは読んだ方も多いのではないでしょうか？　ごくまっとうなことが書いてあり、とてもお勧めの本です。

この山崎氏も経済の本質的なことが分かっています。

先に挙げた　難しいことは～　にも国債についての言及があり、もしかしたら山崎氏も分かっているのか？と思い、調べてみたらやっぱり分かっていました。反緊縮関連の本、紹介するときは山崎氏のお金の本、紹介するという手もあります。山崎氏の本読んだら、お金に悩んでいること、具体的なアドバイスを求められるかもしれません!!　初心者から一目置かれること間違いなし。

 

他にも経済の本質分かり情報発信している方の例を挙げると以下の通り多数となります。

・ソシエテ･ジェネラル証券チーフエコノミストの会田 卓司　新しい日本経済の見方〜デフレ完全脱却へやさしい財政政策が必要〜

・クレディセゾン主任研究員の島倉 原　積極財政で復活する日本経済

・日本銀行政策委員会審議委員であり元 丸三証券 経済調査部長の安達 誠司　話題の「MMT」がトンデモ経済理論と言えないこれだけの理由

・投資助言会社武者リサーチ代表の武者陵司  【市況】「株価は多分底入れした、財政出動に覚悟を」

・（株）サヤトレ代表取締役社長の増田 圭祐　MMT（現代貨幣理論）について分かりやすく解説

 

経済の本質分かり情報発信しているファイナンシャルプランナー(FP)の例

・まさとFP　このままでは貧乏人だらけになる！恐怖の経済思想【MMT、ケインズ、マルクス】【経済の勉強】
・にぐ先生　「“国の借金”というウソ！」日本が財政破綻しない理由

 

経済の本質分かり情報発信している金融業関係ツィッターアカウント（財源研究室もフォローし発言参考にしています）

・ものぽーる@monopole0001　真場貴雄＝リナードル @rinard18　・ESPRIMO @ESPRIMO7　・天神なな @9nanachin9　・kalingon @kalingon_fx

 

世間には、藤巻健志氏のように反対の立場でハイパーインフレを煽り逆に日本をハイパーインフレへ近づけていく残念な方も存在しますが、どうせなら本質分かっている方の情報発信を元に考えていくのをお勧めします。本記事、反緊縮政策の裏付け資料、そして貴方の人生にお活かし下さい。

 

  • ＊現・財研出版（旧・財源研究室）では外部リンクで広告収入を得るアフィリエイトは行っていません。

 

 

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